2016年11月01日
こちらのブログでは、マスターデータを管理し、運用するメリットについて紹介します。なお、内容は、日本データマネジメント・コンソーシアム(以下JDMCという)のレポートを活用しながら説明します。
*JDMCの公式HPはこちらからご覧ください。調査レポートをご覧になりたい方はJDMCに直接お問い合わせください。
JDMCのレポートによれば、事業会社が優先的に分析を行いたい対象はビックデータの分析ではありませんでした。ビックデータよりも優先的に分析したい対象とは何でしょうか?それは、通常のデータ分析です。
通常のデータ分析とは、顧客をはじめとして取引先データや、売上や在庫の商品情報などを指しています。
通常のデータ分析を行なうために必要なことは、その分析対象となるデータを整備して、分析がしやすい状態にすることです。データの分析を行なうマーケティング部門の方、またはデータ処理を行なう情報システム部門の方であれば、以下の経験がある方も多いのではないでしょうか?
(1)分析するデータのレイアウトが整備されていないために、分析がやりづらい。時間がかかってしまう。
(2)データの多数重複が発生している。そのため、正確な分析結果とは程遠い状態で経営判断を行ってしまっているケースがある。
通常のデータ分析において、正確な情報をもって経営判断を行なうために必要なこと、それが「マスターデータ管理」です。
マスターデータ管理とは、事業会社が業務向けに構築した情報システムにおいて、顧客情報、取引先情報、商品/在庫情報などの基本的な情報のことを指します。これらは個別に顧客マスターデータ、取引先マスターデータ、商品マスターデータなど呼ばれています。これらの基本的な情報、すなわちマスターデータを正確に管理し運用することがデータ分析にとって重要となるのです。
マスターデータを管理し運用するにあたっては、投資予算が必要となります。では、企業は投資予算を確保して、マスターデータの管理、運用することでどのようなメリットがあるのでしょうか?そのメリットとは、「経営の意思決定」の「効率化」です。JDMCのレポートには大変に注目する内容の記述があります。それは、マスターデータ管理を行なうことによって、どんな効果が実現できているのか?について調査結果としてまとめられています。
JDMCの調査レポートで、回答数が多いもの順に内容をまとめてみました。
1.データ品質向上によって、業務の品質が上がった。
2.経営実態を正確に把握しやすくなり、意思決定の速度が上がった。
3.データを活用して取引先の連携を改善することができた。
また、マスターデータ同士を連携させることで、多用な切り口でデータの分析ができるようになった、経営の実態把握に役立ったという内容もありました。
ランドスケイプでは、多くの事業会社のマスターデータの管理と運用を支援しています。顧客、取引先などをはじめとしたマスターデータの管理と運用で、課題やお悩みがありましたらお気軽にご覧くださいますようお願いいたします。
出典:一般社団法人 日本データマネジメント・コンソーシアム『データマネジメント(DM)実態調査 結果報告書』